薬剤師とは調剤、医薬品の供給、その他さまざまな薬事衛生をつかさどる仕事で公衆衛生の向上増進、人々の健康維持に重要な役割を担い、調剤業務を業務独占としている国家資格です。
この記事では薬剤師の仕事内容や就職先、年収、他資格への影響、資格の取得方法や必要な偏差値など、薬剤師に関する情報をまとめていきます。
薬剤師の特徴
薬局や病院でおなじみなので薬剤師を知らないと言う方はあまりいないかと思われます。
就職先は薬局だけではない
私たちが薬剤師の姿を見るのは薬局やドラッグストアがほとんどなため、薬剤師についてあまり知らない方であれば薬剤師の就職先と言うものはこれらに限定されるものと考えがちです。
しかし実は薬剤師を必要としているところは薬局だけではないのです。
活躍の場は幅広く、病院や薬局などの医療現場にとどまらず、製薬会社や化粧品会社などでも求められ、薬・保健衛生の専門家として仕事をすることができます。
薬剤師の仕事内容
調剤薬局で働く薬剤師の仕事は医師の処方箋に不備がないかの確認や患者さんが服用している薬の飲み合わせに問題がないかを確認するなどの仕事をします。
ドラッグストアでの薬剤師は医薬品の販売などを行います。第2類・第3類医薬品は登録販売者も販売することができますが、第1類医薬品は薬剤師しか販売することができません。
調剤室のあるドラックストアでは調剤薬局と同じ仕事をすることになります。
薬剤師の年収は500万円程度
職場の規模などにより年収はかなり差は出てきますが平均すると500万円程度と言われています。
他資格への影響
薬剤師は医療系の資格の中でも比較的強い資格であり、衛生系の資格や難関資格に影響を及ぼします。
まず無試験で取得できる資格が4つあります。第一種衛生管理者免許と作業環境測定士、そして食品衛生管理者・食品衛生責任者です。
薬剤師であれば無試験で第一種衛生管理者免許を取得できます。
また薬剤師免許を受けていれば作業環境測定士試験が全科目免除になります。そのため講習＋登録で作業環境測定士になることが可能です。
食品衛生責任者は本来講習を受講する必要があるのですが薬剤師は講習免除対象になっています。
他にも薬剤師は難関資格試験の一部科目免除の対象になっているものもあります。弁理士試験と労働衛生コンサルタント試験です。
薬剤師であれば弁理士試験の論文式筆記試験の選択科目が免除になり、また労働衛生コンサルタント試験においては条件次第で科目免除の対象になっています。
他にも薬剤師または大学において薬学の正規の課程を修めて卒業した者が大学等で医用工学概論、臨床検査総論、臨床生理学、臨床化学、放射性同位元素検査技術学及び医療安全管理学の各科目を修めている場合、臨床検査技師試験の受験資格を満たします。
また薬剤師として5年以上の実務経験がある方は介護支援専門員（ケアマネージャー）試験の受験資格が得られます。
薬剤師になるには
国家試験に合格し、薬剤師名簿に登録申請し、厚生労働大臣の免許を受けることで薬剤師になることができます。
しかし国家試験を受験するには6年制の薬科大学において薬学課程を修了する必要があります。
まずは薬科大学に入学する
国家資格の受験資格を得るためには学校教育法に基づく大学（短大を除く）において薬学の正規の課程を修めて卒業する必要があります。
外国で薬学の学校を卒業した方や外国で薬剤師の免許を受けた方でも厚生労働大臣が認めた場合は受験資格を得られます。
大学は2006年から6年制になっています。
薬学部と言うと理系ですので難易度が高いのではないかと考える方もいらっしゃると思われますが、結構ピンキリです。
日本での最難関の薬学部は東大や京大などで偏差値70を優に超えるすさまじい難易度ですが、偏差値40程度の大学も複数あります。
国家試験合格率は70%程度
国家資格自体の合格率は年々ばらつきはあっても大体70%台の合格率になっていますが、難しい試験であると言われています。
私大では合格する見込みの学生しか受験させない（卒業見込みを出さない）ところもあると言われています。
薬剤師になるには大学に入れば大体どうにかなると言うわけではなく、大学に入ってから国家試験に合格するために相当勉強する必要があります。
まとめ
以上が薬剤師に関するまとめになります。
かならず6年制の薬科大学を出なければならないことなどから金銭面でハードルが高い方もいらっしゃるでしょうが、少しでもご覧になった方の参考になれば幸いです。
